角川アーキテクチャ

2018年春にKADOKAWAとC2プレパラートの合弁会社として設立された事実上の艦これ専門ライセンサー（版権管理）企業・角川アーキテクチャに関するまとめ。

基礎情報

企業名	株式会社角川アーキテクチャ Kadokawa Architecture Co., Ltd.
代表者	代表取締役 菊池剛
所在地	102-8177 東京都千代田区富士見2-13-3
電話番号	0570-001162（グッズに記載）
法人番号	2010001190861（国税庁法人番号公表サイト）
設立年月日	2018年4月2日（KADOKAWA 2018年3月期 通期決算説明資料(2018年05月10日)21P／法人.info）
資本金	1500万円
決算期	3月末日
決算公告	官報にて掲載（官報決算データベース／官報決算データサービス）
主要株主	(株)KADOKAWA (株)C2プレパラート ※2社の出資比率は非公表だが、KADOKAWAが50%以上 （KADOKAWAの「2019年3月期 有価証券報告書(2019年06月21日)」57Pで『連結子会社』とあるため）
事業内容	コンテンツ運営とプラットフォーム事業及び「艦これ」事業の運営 デジタルコンテンツまたはキャクターの版権管理および版権営業 デジタルコンテンツまたはキャクター商品の製造および販売 デジタルプラットフォームの運用 デジタルコンテンツの配信および販売 映像、ゲーム、音声および音楽コンテンツの企画、制作、配信および販売 イベントの企画、制作、運営に関する支援業務およびチケット販売 著作権の管理 書籍の企画、制作、編集、出版および販売 飲食店の企画、形勢、運営、管理業務 食料品、清涼飲料、嗜好飲料、酒類の企画、販売 印刷物の企画、デザインおよび製作 前各号に附帯または関連する一切の事業
従業員数	1名（2021）※1
公式サイト	https://kadokawa-architecture.com/support/　※2
wikipedia	角川アーキテクチャ（wikipedia）
Google map	角川アーキテクチャ（Google map）
Bing maps	未登録
ニコニコ大百科	株式会社角川アーキテクチャ（ニコニコ大百科）
豚小屋wiki	C2プレパラートの段落（豚小屋wiki）
登記簿情報	角川アーキテクチャ登記簿

1. 2021年時点の情報は厚生年金保険・健康保険 適用事業所検索システムの検索結果による。厚生年金・健康保険未加入の非常勤は含まれていない。
2. 公式サイトのURLはsupportとなっているが、これしか存在しない（supportを削除してトップページにアクセスしてもここにリダイレクトされる）
   長らくURLのみ取得されて放置状態だったが、2018年10月頃に問い合わせフォームが設置された。

概要

まず注意点として「角川アーキテクチャの利益≠艦これ(ゲーム)の利益」というのをご理解いただきたい。但し艦これグッズの利益の一部は角川アーキテクチャに行っていると考えられる。

問い合わせページにはこのような注意書きが記載されている。

業務の妨害となるような行為は一切を禁止しております。悪質な場合は通報させて頂く場合もございます。

C2関連や運営のお気持ち表明では頻出する注意書きであるため見慣れてしまっているかもしれないが、サポートページを標榜しながらこのように【ユーザーを信用していない】と表明してくるという、他サイトでは例のない特徴的なものとなっている。
【もろちん】大元のKADOKAWAのサポートページには、このような文面は見当たらない。

設立直後の登記によれば田中と「物量」こと井上伸一郎（当時：KADOKAWA代表取締役副社長）が共同で代表者を務めていたが、2019年6月～2020年9月の決算発表までのいずれかの時期に物量の子飼い菊池剛（KADOKAWA執行役員CAO）が単独で代表取締役社長となっている。

また、親会社KADOKAWAの事業概要には以下の記述が見られる。

ブラウザゲーム『艦隊これくしょん』は角川アーキテクチャ社でアニメ企画、イベント、MDを展開中です。

この「アニメ企画」が2015年放送のZ級クソアニメでなく、アーキテクチャ分社後の2019年1月に発表したZZ（クソアニメ2期）を指しているのだとしてもそれからまる2年、ごく限られた範囲内でPVを細切れ公開した以外には可視化された動きが無い。
それに加えて制作会社のENGIも艦これとは何の関係も無い新作の予定を次々と入れているような状態のため、愚痴スレの内外で「中止は既定路線」とも囁かれるが、さっさと中止を発表して「損切り」をしない（出来ない）のは「社内で物量一派と反主流派の権力闘争が絡んでいるからでは？」とする推測も出ていた。

2021年3月に発表されたKADOKAWAの人事では、子会社のドワンゴから夏野剛が新社長に起用されるのと合わせて物量が副社長を退任して顧問となり事実上の失脚に追い込まれたため、旧電撃系を中心とする反物量派が社内闘争を制したことが明確になった。
単純に井上が60歳以上の高齢のため、定年＆高齢者再雇用により非管理職になっただけかもしれないが。

どちらにしろ権力は大きく削がれ組織変更は確定的であり、6月の株主総会で夏野体制が発足して以降は「2022年放送予定」と言いながら全く進展が見られないZZ（クソアニメ2期）の中止や角川アーキテクチャ自体の解散を含め、どう見ても不良債権化している艦これ関係に新執行部からの大鉈が振るわれるのではないかとする見方が強まっている。

2021年6月頃に改めて事業内容を確認するとリニューアルされており、次のテキストとなっていた。

『艦隊これくしょん -艦これ-』の企画および開発運営を行っている株式会社C2プレパラートと共に、新しいコンテンツサービス事業、『艦これ』ライセンス窓口および同関連事業を展開する合弁会社です。

“アニメ企画”はどこに行った…？

社名

KADOKAWAとC2プレパラート（の設立母体であるC2機関＝C2 Architecture）の合弁企業であることからの命名と思われる。

所在地

minatokuタワーではなく千代田区富士見のKADOKAWA本社ビル内で、アーキテクチャ独自のものではない。
角川の事業所一覧にあるとおり、この所在地は角川本社ビル、角川本社ビル別館、角川第2本社ビルに共通して使用されている。
経費節減で所沢サティアンに移転しないんですか？

電話番号

これもアーキテクチャのものではない。
角川の作った鬼滅グッズの問い合わせ先にもこの番号が使われているし、古くは2008年のグッズ問い合わせ先にもこの番号は登場している。
（このときは【角川キャラクターコレクション】という名義のようだ）

決算

SocialGameInfoが2020年9月15日付の官報を出典として2019年度(第２期)の決算公告を記事にしている。

この記事によれば2019年度の最終利益は「約3500万円」とされているが（出典元の官報によれば「3597万9000円」なので四捨五入すれば「約3600万円」となるはずだが、SocialGameInfoの記事見出しが「3500万円」のためこの数値の方が多用されている。）、その後の新型コロナによる影響でリアイベがことごとく中止・延期に追い込まれただけでなくZZ（クソアニメ2期）に全く進展が無いためアニメ関連のライセンス収入が皮算用化している状況を考えると、次期の決算はさらに厳しい数値が予想されていた。
2021年8月2日には、2020年度(第３期)の決算公告を記事にしていた。見出しとして再度「3500万円」を用いていたが、正確には「3587万1000円」という前年度とほぼ変わらない数字となっている。
この事から、コロナによる影響など主にリアイベ方面の制限については"角川アーキテクチャの経営自体には"そこまで影響を及ぼすものではないとも見られているが、前年度と比較して流動負債が激増している点から大量のグッズ売れ残りが発生したのではないか？という意見もある。

翌年、2022年9月16日付の官報にて2021年度(第４期)決算が掲載された。
その内容から、前年まで毎年約3500万円代で推移していた純利益が「222万7000円」と激減した事が確認された。
これが掲載される直前にKADOKAWAの贈収賄など決算に大きな影響を及ぼしそうな話題が上っていたが、角川アーキテクチャの決算は3月末(提出日ですら6月23日)時点での数字なので第４期の数字はそういった影響が一切絡んでいないものである。事件の影響が反映されうるのは今年度第５期決算(来年度掲載分)からである事は最低限ご理解下さい。

従業員数

じっくりと基本情報を見ている方はもう気づいていると思われる。
「厚生年金保険・健康保険 適用事業所検索システム」によると、2021年5月16日時点で被保険者数が1名である。

つまり角川アーキテクチャに籍を置いている正社員（もしくは一定以上の時間を働く非常勤、社長以下管理職をすべて含めて）は1名だけ。
あとはアルバイトやパート、派遣などといった非正規従業員で固めているか、KADOKAWAグループの別の従業員が片手間に仕事をしてくれているかという散々な扱いである。
社長の菊池ですらKADOKAWAとの兼務であって、専属の社員というわけではない。
やったね！　いつでも会社を畳んだり、C2プレパラートと合併させて清算できるよ！

備考

• KADOKAWAの資料によれば、艦これ関係の著作権管理以外に「C2プレパラートの新コンテンツ」関連事業も設立目的に含まれると説明されている。
  2019年初頭のZZ（クソアニメ2期）発表とほぼ同時に再始動が宣言され【日曜大工】で進めているとか言うキ印キ号計画®︎のことだろうか？
• 2020年8月に勃発したトレパク合成グッズ事件当事者のなのとらは「運営とコンタクトを取っている」としているが、あの【ガードが固い】運営と直にやり取りが出来るとは考えにくいため、一説に「角川アーキテクチャのフォームからメールを送ったことをそう言っているのではないか？」とされている。
• 角川アーキテクチャ発足以前の運営体制の変遷については運営譲渡問題、艦これ以外のタイトルについては他C2機関作品も参照。
• 親会社のKADOKAWAの決算公告で「角川アーキテクチャ」の名前が出ているのは2018年3月期の通期決算資料のみで、以降は事業報告はおろか主な子会社の欄にも一切名前は出てこない。
  角川の主な連結子会社の欄に角川アーキテクチャの名前は確認できる。ただし公式サイトと呼べるものが先述のお問い合わせのページしか存在しないためかリンクが用意されておらず、当該連結子会社一覧のページの中で異彩を放っている。

決算の内容について

本社の所在地は角川第2本社ビル内であり、常勤の社員は1名だけ。
このことから以下の状況が推察できる。これらにより、「一般的な会社の最も大きな支出である固定費がほぼ免除状態になっている」ということがわかる。
公表している決算はあまりあてにならないといって良い。

親会社であるKADOKAWAのように有価証券報告書を公開していないために、詳細な売上金額・内容などは不明である。

• 「家賃はほぼ0」
  • もし支払うとするとKADOKAWAに対して利用している面積分の家賃を支払い、KADOKAWAが受け取る内部売上になる。
• 「人件費はほぼ0」
  • KADOKAWA本社内IP事業本部（合併前は株式会社角川プロダクション）の方々が片手間に仕事をしてくれており、常勤社員がいない。非常勤はいるかもしれないが、微々たるものだろう。
• 「光熱費はほぼ0」
  • 同居しているかたちなので光熱費はKADOKAWA持ち。
• 会社単体ではやっていけないので、親会社から運転資金が常に投入されている可能性がある
  • 親会社が圧倒的に大きく、子会社が小さい場合はよくある話。家賃などが免除されているのなら、実質的に運転資金支援となっていると言える。

角川アーキテクチャの主な売上は以下の通り。

• 版権収入
  • 他社がフィギュアなどを作成する際や、ワンダーフェスティバル参加者からの申請において窓口となる。商品化の際、版権管理手数料を受け取る。
    • 検数証紙（グッズの生産個数を証明するために貼付するシール）はKADOKAWAグループ共通で鳳凰マークのシールを使用している。
• 商品売上
  • 艦これ関連CDの大半（サウンドトラック、キャラソン『艦娘想歌』）、艦娘遊撃隊の写真集や『海の画集』『みたいな！』の製作元はこの会社となっている（いずれも販売はKADOKAWA）。
• ゲーム内売り上げはC2プレパラートとEXNOAで折半するので売上にはならない。KADOKAWAには1円も入らない構造になっている。

決算の大原則は【利益＝売上－支出】である。
売上が少なければ利益は出ないし、売上があっても支出が多ければ利益は出ない。支出を減らして、売上を高めることが利益を生む。

第2期決算公告

3597万9000円の黒字であり、一事業を管理するために立ち上げたペーパーカンパニーのようなもの（ぶっちゃけ法人化せず事業部扱いでも構わなかった）としては、実はそれほど悪いものでもない。

• 固定資産278万6000円に対して、流動資産が2億1795万4000円であり、資産はほぼ現金か商品在庫であることがわかる。
  • 固定資産には角川アーキテクチャ割当分の艦これ関連商品版権が含まれる。また、金額から不動産など長期的価値のあるものをほとんど保有していないことも確認できる。
• 流動負債が1585万7000円である。これが主たる営業活動によって発生した支出にあたり、営業活動はあまり積極的に行っていなかったと推察できる。

第3期決算公告

3587万1000円の黒字であるが、内訳に注目。

• 流動負債が7170万4000円と急増し、流動資産が3億785万0000円と急増。固定資産も460万8000円と微増した。
  株主資本も微増しているが大した金額ではない。
  • 営業活動を示す流動負債に対して、固定資産は大して増えずに流動資産が増えたことから、増えたのは現金や商品在庫。つまり艦娘遊撃隊やC2機関 1MYBの関連商品展開が主な内容であったことが推察できる。
    ぬいぐるみやタオルなどのグッズはKADOKAWAが持つ既存の商品生産ラインで対応できるために出費は最小限に抑えられ、元は取れて利益も出ている様子。

第4期決算公告

一応黒字ではあるが、222万7000円と黒字額は前期までに比べて大幅に縮小した。
免除されている固定費を厳密に入れれば赤字転落である。
変に黒字にこだわらず、特別損失などを計上して完全に赤字にしてしまった方が「法人税が0になる」など節税のメリットがある。運転資金は銀行から借り入れできなくてもKADOKAWAから持ち出せばいいのだから。
こうなった要因として考えられる代表的なものは以下の通り。

1. 営業活動に失敗して大赤字を出した
2. 他社でのフィギュアなど関連商品の生産が止まり、売上が急落している（＝艦これというコンテンツの需要が無くなり、別のコンテンツにシフトしている）
3. 営業活動で生産した商品などがまだ市場に出ていないので売上が入ってきておらず、その分利益を食ってしまっている

• 流動負債が3124万4000円と減少し、流動資産が2億6324万7000円と減少。一方、固定資産が1097万9000円と大幅に増加。
  株主資本も微増しているが大した金額ではない。
  • 固定資産の急増から艦これアニメ2期に関する生産活動を積極的に行っており、完成した分の商品や版権が資産として計上されたものの、その商品がまだ市場にでていないので利益にならない状態と考えられる。
    流動資産の現金で固定資産（商品・版権）を生みだしたものの、それがまだ売上を生み出していない時に見られる動きである。
    投資した支出だけ計上して売上が計上されていないため（要するに先行投資）、その分利益を食ってしまい、最終的に大幅な黒字額の減少という結果を生み出してしまったと考えるのが妥当であろう。
• 次の期でどれだけ巻き返した数字が作れるか、逆に作れないかで、「艦これ」というコンテンツの価値が明白となり、今後のKADOKAWAにおける商品の扱いが決まると言っても過言ではない。
  • ただし、第5期の中頃にKADOKAWA取締役会長の角川歴彦が東京五輪の贈賄疑惑で東京地検特捜部に逮捕され、事件当時（2019年9月～）はKADOKAWA代表取締役副社長だった井上伸一郎の責任追及が不可避となった。
    現状、2021年9月から贈賄が始まったとみられているので栗田穣崇は回避できるかもしれない（2019年2月退任）が、それより前から始まっていたと確認されると責任追及される可能性がある。
    後ろ盾を失った状態でどれだけの数字を生み出せるのかは未知数である。
    菊池剛はKADOKAWAでは取締役ではなく執行役員Chief Anime Officer（CAO）兼 Chief IP Licensing Officer（CLO）であり、経営に関わる立場ではないためほぼ関係ない。
  • それ以前に、それなりの投資を行って作っているアニメ2期が十分な売上を確保できるかが未知数である。

その他

出版物のJANコードは457347788XXXX。
ISBNは取得しておらず、KADOKAWAの「978-4-04」を共通使用している訳でもない。

2020年4月に刊行された『艦娘遊撃隊写真集』は、表紙裏やコンプティークに掲載された広告ではKADOKAWAが発行元であるかのように装っているが実際はISBN未付与＝通常の商業出版ルートに乗らない「金のかかったクッキー☆同人誌」に過ぎないのである。
そのためネット書店でも扱っている所といない所で対応が分かれ、大半はアニメショップに恐らく買い切り・返品不可の「グッズ」扱いで卸された模様。一般の書店ではアニメイト系列の書泉で取り扱っていたことが確認されている。
そんなに販路絞って本当に目標の5000部も売れるんですか？

なおKADOKAWAでは関連団体の角川文化振興財団で自費出版を取り扱っているが、このルートで制作された出版物も普通にKADOKAWAの販売となり、ISBNが付与される。
そのため、角川アーキテクチャの出版物がISBNを付与していない理由は「通常の書店ルートに卸すと返品が発生する」「POSデータで実売数値が出て売れてないのがバレたら悔しい」などが考えられる。

同人

20冬イベ開催中に舞鶴の同人イベントで盗撮犯が逮捕された不祥事を受け、同年8月の神戸かわさき事変（トレパク合成グッズ事件、フェイスマスク事件）に続いての表明が行われた。

https://twitter.com/C2_STAFF/status/1335794769281261570

これは…無許諾の非公式な催しですね。企業が関係しているでしょうか。であれば、問題ですね。少し調べてみましょう。
また、私達も今後は盗撮含む迷惑行為/業務妨害行為等は、全て警察に通報、粛々と、かつ厳しく対応していきます。

https://twitter.com/C2_STAFF/status/1335817989464068096

個人やサークルの同人誌活動は、公序良俗に反するものでなく、関係者/社に迷惑をかけない限りは、もちろん問題ありません。
ですが、企業/法人が関係してこれらの催しなどをする場合は、企業/法人の方は必ず版権窓口の「角川アーキテクチャ」に事前確認/許諾をとっていただくようお願い申し上げます。

https://twitter.com/C2_STAFF/status/1335818884243279883

これまで、KADOKAWA、C2機関に直接確認/許諾されている企業/法人の方は、「角川アーキテクチャ」と情報共有しているため新しいアクションは必要ありません。
それ以外での企業/法人の方で、これらの催しに関係する場合は、必ず事前にご確認ください。本件ご協力、何卒よろしくお願い致します。

それでは「同人活動自体は過去に提示したガイドラインに基づく限り自由だが、「同人イベント主催者が法人の場合は角川アーキテクチャへ事前に相談しろ」と表明したことにより新たな混乱が発生している。
何故なら、上述の通り角川アーキテクチャの連絡先はサイトに設置されたやる気0のメール送信フォームしか無く、そこには「商品に関するお問い合わせ」以外には応じられないと明記されているからである。
電話は他のグループ内部署と共用でFAX番号も非公開のため、メールが使えないとなれば運営が要求する事前相談をしようにも先方との通信手段は郵送に限られる（本社所在地は千代田区のKADOKAWA本社内のため、そこ宛に送れば誰かが受け取る？）と言うことになってしまう。

ワンダーフェスティバル

年2回開催されるワンダーフェスティバルでは、アマチュアのモデラーが外部コンテンツを基にしたフィギュアを展示・販売する場合は事前に「当日版権申請」を行うことになっている。

角川関連（ブランドにより多少異なる）では原則として版権許可が1回限りで同じフィギュアを再販することが長らく禁じられており、アーキテクチャ発足以前の艦これも例外ではなかった。
ただし、過去に申請したものから艤装に若干のアレンジを加えるなどのマイナーチェンジがあれば「新規」とみなされて許可が下りることもあった模様。

2019冬申請分からはKADOKAWA本体の半年遅れでアーキテクチャも艦これ関連の再販を解禁し、その甲斐あってか19夏では61→80と18冬以来3回ぶりに回復した。
しかし、出展の大半は新作でなく再販による在庫処分であり、既に18夏の初登場から再販無制限のアズレンにごっそりシェアを奪われているため、艦これの再販解禁が巻き返しに繋がっているとは言い難い。